前々回4月8日のブログでは、大阪市で開かれた「国際ラドンアルファ線臨床研究会」理事会での討議内容や今後の活動方針などに関して、簡単にご報告しました。この会は2024年に発足したばかりの新しい研究会であり、2007年から活動を続けている「ホルミシス臨床研究会」と併せ、2つの研究会が並立する形となりました。

そして前回4月13日のブログでは、こうした研究会活動の支援も受ける形で、「蒲田よしのクリニック」では2011年の開院以来、ウツなどメンタル不調や慢性疲労症候群（ME/CFS）、各種ガンなどに対し、栄養療法などと併用する形で「ラドン温浴療法」に取り組み、概して良好な治療成績を収めてきた事をお話ししました。

そのようにメンタル不調やME/CFS、各種ガンなど多くの疾患および体調不良に対して有効性の高いラドン温浴療法（放射線ホルミシス療法）を、どのようにして広く普及し、一人でも多くの方々がその恩恵に浴することが出来るようにするかが、今後の「国際ラドンアルファ線臨床研究会」の使命の一つであると考えております。

ラドン温浴療法を広く普及する手段は、概略で以下の4つに大別されます。

１：個々のクリニックで集患促進
２：ラドン導入医療機関を増やす
３：病診連携し病院から患者紹介
４：企業オフィス等で設置し共用

それでは各々について説明いたします。

１：個々のクリニックで集患促進

ラドンルームまたはレスピロ（ラドンガス吸入器）などラドン関連設備を保有する病院や個人クリニックが、独自のプロモーション戦略で集患し、医療機関の所在するエリアにラドン療法を普及していく方法で、これが最も基本的な戦略となります。

地域にラドン療法の有効性・安全性などについての情報を広く伝えるために、医療機関ホームページやブログ、動画、SNSなども活用することなどが戦術となります。

但しこの戦略は、えてして医師個人の力量と医療機関周辺のエリアに限定されがちです。

２：ラドン導入医療機関を増やす

上記１と並行し、全国の病院や個人クリニックに、ラドンルームやレスピロなどラドン関連設備を広く普及していくという戦略です。

個々のクリニックに関するエリア上の制約を超え、広域にラドン療法を普及していくためには、特定の地域に偏らない多施設による取り組みが、是非とも必要となります。

この戦略を推進するためには、広く医師や医療専門職に向けたラドン療法に関する情報発信、および関心のある医師や専門職に対する綿密なフォローアップが重要な取り組みとなります。

これらの設備を揃えた医療機関数に比例して、治療を受ける患者数の増加も期待できますが、反面でラドンルーム等に使用する「ラジウム鉱石」の供給量が、一つの制限要因となります。

３：病診連携し病院から患者紹介

上記１・2の戦略に取り組みつつ、各ラドン併設医療機関のエリアごとに、地域の一般病院やクリニックなどの医療機関と連携して、ラドン療法を広く、深く普及していくという戦略です。

すなわち、各ラドン併設医療機関が独自に集患するだけでなく、地域の一般医療機関に通院する患者を、医療機関同士の連携のもとに、ラドン療法へと誘導する取り組みです。

具体的には、例えば各種ガンや生活習慣病、自己免疫疾患など慢性疾患、ウツなどメンタル不調や自律神経失調症、慢性疲労症候群など、いわゆる「慢性期」の患者について、一般病院等で精密検査や鑑別診断を済ませた上で、ラドン療法を含む総合的な治療を目的として、ラドン併設の医療機関へ紹介する、という流れを想定しています。

すなわちこの場合、患者は慢性疾患または慢性的な体調不良の診療を希望して一般病院を受診しますが、結果的に「精密検査および鑑別診断」を病院で、その後「治療」を病院から紹介されたクリニックで受けることになります。

このような患者の流れは、これまでは一般的でなかった形式の「病診連携」と捉えることが可能で、患者の真のニーズに応え得るものと考えております。

すなわちこの新しい病診連携システムが確立すれば、紹介する病院の医師、紹介されるクリニックの医師、そして患者自身いずれにとっても「三方よし」の医療環境が整う事になります。

但しこのようなシステムを構築するためには、一般病院や地域医師会、さらには広く医学会などの十分な理解と協力を得る必要があります。

４：企業オフィス等で設置し共用

上記３とは別に、各ラドン併設医療機関のエリアごとに地域の企業と契約し、企業の社員向けにラドンを活用したサービスを行なう、という取り組みです。

例えば企業オフィスの各フロアにラドンボールを入れたホットを用意し、フロアの社員や来客などが自由にラドン水を飲用する事が出来るようにする、或いはラドンマットを用意しておき、時間ごとに社員などへ貸与する、などのアイデアが挙げられます。さらに企業の希望があれば、オフィスに小さいラドンルームを併設するのも有意義な取り組みです。

このようなラドンを活用した取り組みは、社員の心身の健康増進や疾病予防に資するのはもちろん、職場としても社員の欠勤率の減少、離職の防止、さらには成長性の向上などにも繋がる可能性があり、企業の取り組む「健康経営」の趣旨にもかなうものとなっております。